企業内研修とは
講師が企業に伺い、会議室などで講義を行います。新人や若手社員に対する基礎教育、人材育成、各種技術者に対する専門技術教育などを目的として、対象となる社員に対面で行う研修です。
また、会場開催に加えてオンライン同時開催も可能です。たとえば、本社会議室で対面研修を行いながら、同時に各支店・各工場からオンライン参加できます。
＜企業内研修までの流れ＞
- 研修のお問い合わせ【開催３ヵ月前】
対象社員、研修内容、研修開催形式などの確認
研修カリキュラム案の確認
見積書の作成
- 講師・開催日程【開催２ヶ月前】
研修カリキュラムの確定
講師の選定
開催日の決定（平日／土日）
- 研修資料の送付【開催１週間前】
研修テキスト、演習問題、参考資料の送付
- 研修開催
- 請求書の送付
企業内研修導入のメリット
通常のセミナーを受講するよりも、講師を自社内に招へいして研修を行う形式を選ぶ方が、企業が受講料他を補助する場合、効率的なことが少なくありません。
〔企業内研修のメリット〕
- 受講生１人あたりの費用が安い
セミナーを受講する場合、受講料以外にセミナー会場の交通費（＋宿泊費）がかかります
企業内研修ですと、交通費もかかりませんし、受講人数によっては１名あたりの受講料が安くなります
- 開催時期および日時を決められる
セミナーを受講する場合、開催日程は決まっていますので都合が悪いと参加できない場合があります
企業内研修ですと、講師と相談のうえ、開催時期や開催日時を決められますので、受講対象は全員参加することができます
- カリキュラムを講師と決められる
セミナーを受講する場合、あらかじめカリキュラムが決まっており、受講企業の状況や要望に合わせることはできません。
企業内研修ですと、受講企業の状況や要望に応じてカリキュラムを講師と相談のうえ決めることができます。
研修ニーズの高いテーマ
近年「GX人材育成」が急務となっています。GXとは「グリーントランスフォーメーション」の略であり、化石燃料から再生可能エネルギーへの転換を行うために、企業活動そのものを変革することです。「脱炭素社会」「カーボンニュートラル」といった世界的な流れの中、日本企業の多くが脱炭素を経営の最重要課題に位置付け、CO2排出量の削減・見える化などに取り組んでいます。このような背景から、規模や業種に関わらずGX人材が必要不可欠になっています。まずは、GXおよびGX人材の概要、人材育成の方法を正しく理解しておきましょう。
また、技術者向けの文章力向上も重要なテーマになっています。ここ数年話題となっている生成ＡＩ（ChatGPT）を活用して文章を作成できるようになってきていますが、「読み手に伝わる文章」「ぱっと見てわかる文章」など文章の基礎知識を正しく理解しておくことで、報告書を適切に作成できるようになります。また、コミュニケーション能力も向上し、仕事における時短・業務効率化につながります。製造ＤＸなどのデジタル技術の習得に加えて、正しい文章を書ける能力も養成しましょう。
※上記テーマの研修内容は下記を参照ください。
「企業が今すぐやるべき「GX人材育成」の基礎」
「１日でわかる！技術者が文章力を高める４つのポイント【演習付き】」
企業内研修実施企業一覧（順不同）
・東京都
・横浜市
・キヤノン電子管デバイス(株)
・(株)アルプス技研
・水道機工(株)
・(株)日立製作所
・(株)大林組
・(株)パスコ
・オムロン(株)
・国土防災技術(株)
・パシフィックコンサルタンツ(株)
・鹿島建設(株)
・新日本製鐵(株)
・(株)キタック
・安藤建設(株)
・(株)白石
・ニタコンサルタント(株)
・三井共同建設コンサルタント(株)
・(株)復建技術コンサルタント
・(株)サココンサルタント
・三菱電機(株)
・東日本旅客鉄道(株)
・東京電力(株)
・(株)荏原製作所
・国際航業(株)
・太平洋セメント(株)
・東海旅客鉄道(株)
・日立造船(株)
・(株)かんこう
・(株)クボタ
・日本電気(株)
・東京都下水道サービス(株)
・東日本高速道路(株)
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・(株)竹中工務店
・電設コンサルタンツ(株)
・月島機械(株)
・大日本印刷(株)
・中外テクノス(株)
・住友重機械工業(株)
・(株)オリエンタルコンサルタンツ
・アジア航測(株)
・(株)東設土木コンサルタント
・サンコウコンサルタント(株)
・日本無線(株)
・日本交通技術(株)
・中央復建コンサルタンツ(株)
・大成建設(株)
・ライオン(株)
・日新製鋼(株)
・(株)ニュージェック
・(株)中川設計事務所
・三洋電機(株)
・新日本設計(株)
・東急建設(株)
・(株)建設企画コンサルタント
・鉄建建設(株)
・清水建設(株)
・(財)高速道路技術センター
・(株)北開水工コンサルタント
・復建調査設計(株)
・富士フィルム(株)
・日本原子力研究開発機構
・日鉄防蝕(株)
・応用地質(株)
・三井住友建設(株)
・(財)東京都道路整備保全公社
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・(株)舘建設コンサルタント
・(株)長大
・(株)日立ハイテクノロジーズ
・栗田工業(株)
・(株)エイトコンサルタント
・前田道路(株)
・(株)建設技術研究所
・飛島建設(株)
・パナソニック(株)
・前田建設工業(株)
・西松建設(株)
・(有)二葉測量設計事務所
・(株)NTT西日本-兵庫
・(株)サンユウシビルエンジニアリング
・ヒロセ(株)
・富士ブレイントラスト(株)
・日本コムシス(株)
・富士重工業(株)
・パナソニック電工(株)
・キューピー(株)
・いであ(株)
・中国計器工業(株)
・中電技術コンサルタント(株)
・砺波森林組合
・(株)日本パブリック
・三井化学(株)
・(株)DRD
・八千代エンジニアリング(株)
・(株)ネクスコ・エンジニアリング東北
・(株)ネクスコ東日本エンジニアリング
他
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企業内研修は、技術士試験だけでなく他の資格試験でも対応可能です。たとえば、技術士（建設部門）とともにRCCMやコンクリート診断士試験対策として、講師を派遣することができます。また、記述式の資格試験準備として「わかりやすい文章の書き方」講座も講師を派遣することができます。社員のスキルアップは企業の重要な資産ですので、人材投資として講師派遣を活用ください。
企業内特別研修（講師派遣）・社内教育研修プログラムの導入のご相談、セミナーのお申込みは
TEL 03-5276-9033、FAX 03-5276-9034、service@techno-con.co.jp まで
担当 近江
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